求人をしてもなかなか集まらないのがWEB人材。
特に中小規模の企業だと元々WEB人材が在籍しておらず、WEB担当者を求人してもどんな人材を採用すればいいのかがわからないと言ったお悩みも多くあります。また老舗企業や今までWEBやITの力を活用せずに実店舗での販売をしてきた会社は、デジタルの知見がない状態なので
・20代は全員デジタルに強い
・デジタル人材は1名いれば事足りる
・デジタルの仕事は楽
といった勘違いをしています。そんな状態の中、企業のWEB担当者になった人材は様々な理由から仕事へのモチベーションを落としてしまうことが多々あります。
企業のWEB担当者がなぜ育たないのか？その理由をお伝えします。
企業のWEB担当者が育たない理由 その1. 上司や社長のデジタル領域の仕事への理解のなさ
デジタル領域の仕事といっても様々です。
コーポレートサイト、メディアサイト、通販サイトなどどんなサイトを運営するかによっても役割は異なります。ここではデジタル領域の中でも多種多様な業務を担うECサイトを例に挙げたいと思います。
まずECサイトのデジタル領域の勘違いで多いのが以下です。
・受注発注業務がECの仕事である
・通販サイトを立上げさえすれば後は自動で売り上げを作れる
・商品力があるから、カタログを発刊しているから売れている
特にカタログ通販や実店舗からスタートし、デジタル=ECサイト運営サイトが後発の場合、上記のような勘違いが多発します。
まず通販サイトと実店舗との大きな違いは
・実物を手に取ることができないこと
・リアルな接客ができないこと
です。実店舗の場合、来店したお客様におすすめの商品や気に入った商品のアプローチを接客を通じて行うことができます。
お客様も商品を手に取って吟味や試着ができるためある程度購入後のイメージも高まります。実店舗来訪時のCVは約70％とも言われています。
一方で通販サイトでは、興味のある商品をお客様がPCやスマホから検索したり、SNSやデジタル広告をクリックして商品を認知します。
通販サイトのおおよそのCV率は3％と言われています。
お気づきでしょうか？これだけのCVの差があるということは、まずやらなければならないことの一つにデジタルでの集客という仕事が発生します。
が、知見のない上層部はサイトさえ立上がれば自社の商品は勝手に売れると勘違いをしています。
通販サイトを作っただけでは商品を購入してもらうことはおろか、お店を知ってもらうこともできません。通販サイトで物を売るには所在の登録や集客を施す必要があります。詳しくは以下の記事よりご確認ください。
ホームページは作ってからがスタート 伴走型WEBコンサルの重要性
このサイトを知ってもらう業務・集客業務には多大な労力がかかります。
また、正解がない仕事でもあるため、入社して1ヶ月や2ヶ月の社員が手がけるにはあまりにも酷な作業量と頭脳量が必要になります。
集客は本のスタートラインで、この先に商品登録や受注・出荷業務などを行う必要もでてきます。さらに購入後はもう一度リピートしていただくために、メルマガ配信やソーシャル運用など、定期的に思い出してもらうための販促も担わなければなりません。
ここまでだけでも、ゾッとするような仕事量です。
この仕事量や仕事内容を把握せずにただなんとなく、WEBは気楽、WEBは自動で注文が入るという考えを持っている上層部が多いのは事実です。
またWEB戦略は中長期的な物がほとんどなので、すぐに結果がでることはありません。広告などで一時は売り上げがUPするかもしれませんが、広告を打ち続けなければすぐに他社に取って代わられてしまう時代ですので、売り上げはどんどん衰退していきます。そういった事実があるにも関わらず結果をすぐに求めがちで、結果がでなければ担当者をコロコロ変えてしまい、また1からやり直しを繰り返します。
せっかく頑張っている担当者は心が疲弊し、モチベーションも落としてしまうので最悪の場合、離職に至るわけです。
担当者が育たないのは、上層部のWEBに対する理解度の乏しさにあります。
特に通販を始める場合は、長い目でサイトも担当者も育てる気持ちを持つことと、可能であれば最初から2名以上の体制にすることが担当者継続のキーになります。
企業のWEB担当者が育たない理由 その2. デジタル戦略ではなく上からいわれたからという理由で行う業務が多い
デジタルの世界は移り変わりが早く、アルゴリズムの変更も頻度が高いのが特徴です。
ユーザーの利便性や有益性を考えるからこそ常に変化が生じるわけです。
昨今では(2024年現在)
- ・ChatGPT
- ・AI
- ・DX化
という言葉がもてはやされていますが、いづれもビジネスをグレードアップするための手段=ツールであり、目的ではありません。ですが、ITリテラシーに疎い世代からするとちまたで良く耳にするIT用語は全てトレンドで、それらに着手することが最先端のデジタルマーケでの収益向上に繋がると信じて疑いません。
企業内ではよくこんな場面に出くわします。戦略会議などで、「○○くん、AIを我が社にもとりいれたらどうだろう？」「○○さん、ChatGPTを業務に活かしたいからこれからみんなに使うように促して」「○○くん、とりあえずインスタを始めよう」など、目的なく最新ITツールやプラットフォームに着手させようとします。
経営陣や上司に指示をされた担当者は、自社には関係のないITツールを無理矢理使うために様々な仕様変更や余計な業務を余儀なくされます。自社の商品やサービスと全くマッチングしない媒体で、周囲がやっているからという理由だけで集客も収益も見込めないSNSの運用をすることになります。
何度もお伝えしますが、ツールやプラットフォームは何かしらの企業目的を達成するために必要な手段であり、利用することがゴールではありません。本来やるべきことはトレンドの波にのることではなく、自社の顧客にとって有益で心地の良いWEB上のサービスを提供することです。ただでさえ社内で後発のWEBチームや通販チーム、はたまたデジタルの担当者は通常業務に加えツール運用も担い、分析までも求められるので売り上げがなくても「激務」になってしまいます。
さらには成果を性急に求められ、業務過多に追い込まれてしまい離職者が増えてしまいます。
上司の意見にNOと言える部下はまだまだマイノリティなので、当然上司の行っていることが間違っていたとしても指示には従わざるをえません。そうすると業務過多、又は目の前の仕事の無用さに打ちひしがれた担当者が離脱を考え始めます。そうならないためにも上司や経営層が会社の目的を明確にすることが重要です。
企業のWEB担当者が育たない理由その3. 相談者がいない
デジタルの世界は常に変化を繰り返します。アルゴリズムが変われば今まで吉とされていたことがNGとなり、大幅な変更をも余儀なくされることもあります、また、情報過多で情報スピードも速いので現状をおっているだけでもかなりの時間を要します。それをほぼ1人、よくて2人担当体制で担うわけなので単純に大変です。
通販サイトの場合、受注出荷業務もこのポジションに加味されるわけなので、相当の作業量が振られていることは容易にわかります。
作業量も多く、また何が正しい情報かもわからずなので、とにかく1つの案件をクリアするのに想定以上の時間を要します。ほとんどの会社はデジタル領域のプロという人材は社内に存在しません。何か困ったときに相談できる相手がいない状態です。
想像して下さい。何が飛び出してくるかわからないジャングルの奥地に装備もままならないまま放り出されたまだ経験値の浅い少年・少女だったら・・・・。先へ進むのが怖くなり、引き返すのではないでしょうか？
同じようにわからないことを誰に聞くことも出来ずに、ただ迫り来る結果という締め切りに追い詰められたような感覚になります。わからないことを相談できる相手は必要です。
社内のWEB担当者を離脱させないためにどうしたらいいか？その方法とは
社内のWEB担当者を育てるためにはズバリ、
- ・経営層や上司など会社全体としてWEB活用の理解を深めること
- ・トレンドのツールに飛びつくのではなく自社の目的にマッチングしているかどうかを判断する
- ・WEB担当者の1人体制を辞めること
経営層の考え方やツール導入の判断などは中々難しい局面があります。最も有効な方法として、おすすめしたいのがWEB担当を2名体制で運営する、もしくは伴走型のWEBコンサル会社の導入です。全くわからないことをまだ経験の浅い社員がたった1人で判断や解決するのは難しいということは、容易にわかります。が、会社や上司は結果を求めがちで当たり前の事実を当たり前に理解することが難しくなっています。
そんなときにWEBに知見のある専門家が側にいることで、不明な点の確認やそもそも知らないことを教えてくれるので、圧倒的な業務効率化に繋がります。加えて、データの分析なども伴走してもらえることがほとんどなので、目的を達成できない理由や売り上げがUPしない要因なども具体的にわかり、改善もすぐに行えます。改善に着手し結果が出れば、上司や経営層もなんとなくデジタルの力が売り上げを上げているという感覚になり、今までよりも聞く耳を持ち、裁量の範囲が拡がり人員の投入なども期待ができます。
1人WEB担当者はかなり孤独で、業務過多でありながらも社内評価は低く、モチベーションが続かず離脱してしまうことがほとんどです。自ら学び進んで問題を解決するような人材であってもたった1人で社内全体に納得してもらうのは困難です。
WEBを活用し、本当に社会貢献や売り上げUPを目指したいのであれば、WEBコンサルを導入するのが最も最速の方法です。
WEBコンサルと言っても様々なコンサル会社がありますので、自社の規模にあったコンサル会社を選ぶことが大切です。自分たちの会社が人を達成したいのか？WEBのノウハウをどのように活用したいのか？そもそもノウハウをどのように扱いたいのか？
目的を明確にしてコンサル会社を選ぶことがオススメです。また、コンサル会社を選ぶ際は短期的な売り上げUPのみに偏ったコンサル会社はおすすめしません。多くの企業は企業継続をすることが会社の目的ですので、中長期的に伴走をし、担当者とのコミュニケーションがしっかり取れる伴走型のコンサル会社がお薦めです。
合同会社ウェブライトWEBRIGHTでは担当者のモチベーションを上げながら、社内ノウハウが残る伴走型コンサルタントを提供しています。
- ・集客に必要なSEOノウハウ
- ・データ分析
- ・WEBライティングノウハウ
- ・マーケティングノウハウ
- ・SNSコンサル
など。ビジネスの基本も含め担当者が1人立ちできるように伴走を行います。
WEBRIGHTの伴走型WEBコンサルにご興味のある方は、お問い合わせフォームよりお気軽にご連絡ください。無料相談を実施しています。